発達障害（自閉スペクトラム症（ASD）、注意欠如・多動症（ADHD）、学習障害（LD）など）は、単独で存在するだけでなく、他の精神疾患や発達障害、身体疾患と併存（合併）しやすいことが知られています。そのため、発達障害の診療においては、これらの併存疾患の可能性も考慮し、必要に応じて他の診療科や専門家との連携が重要になります。ADHDと併存しやすい代表的な疾患としては、まず、反抗挑戦性障害や素行症といった行動面の障害が挙げられます。これらは、指示に従わない、反抗的な態度をとる、攻撃的な行動が見られるといった特徴があり、特に男の子に多いとされています。また、不安障害（全般性不安障害、社交不安障害、パニック障害など）やうつ病といった気分障害も、ADHDの特性による困難さやストレスから二次的に発症しやすいと言われています。学習障害（LD）や発達性協調運動症といった他の発達障害も、ADHDと併存することが少なくありません。ASDも、ADHDと併存することがあり、コミュニケーションや対人関係の困難さ、特定のこだわりといった特性が複雑に絡み合って現れることがあります。その他、睡眠障害（不眠症や概日リズム睡眠障害など）や、チック症、トゥレット症候群なども、ADHDと併存することが報告されています。ASDの場合も、ADHDや不安障害、うつ病、睡眠障害、知的障害、てんかんなどを併存しやすいことが知られています。また、感覚過敏や感覚鈍麻といった感覚の問題も、ASDの特性の一つとして重要です。これらの併存疾患がある場合、発達障害の治療や支援だけでなく、併存疾患に対する適切な治療や支援も必要となります。そのため、発達障害を診療する医師（児童精神科医、精神科医など）は、必要に応じて、他の専門医（例えば、神経内科医、アレルギー専門医、皮膚科医、消化器内科医、睡眠専門医など）や、臨床心理士、作業療法士、言語聴覚士、ソーシャルワーカー、学校の教師といった多職種と連携を取りながら、包括的なサポート体制を築いていくことが求められます。一つの診療科だけで抱え込まず、多角的な視点からアプローチすることが、本人のQOL（生活の質）向上には不可欠です。